Traident.K.C.株式会社
映像・写真・デザインなどなどの製作会社

動画コンテンツを検討されている方へ
商品の魅力が伝わる映像を
求めていませんか?
企業PV・Web動画・テレビCM・展示会用動画youtube・テレビ番組 … などの
動画を制作します。
映像制作の部署を持たない会社の
社内の動画制作事業部として
企画、撮影と編集をします。

企画


業務サポート
制作

制作要員育成
次のような経験はありませんか?
「動画を…とは思っているけど、自社でどうやって…」
「自社で制作するとなると、人材と時間が…」
「映像業者にツテがない」
「動画は作れるけど、手作り感をどうにかしたい」
「イメージ(想い)はあるけど、動画にできない」
動画はいつでも・どこでもプレゼンテーションをしてくれる、とても重要な宣伝戦力になります。
でも、動画を作ろうと思っても
「どうやって撮影(編集)したらいいんだろう…」
となってしまうことも少なくありません。
費用対効果を考えて費用の捻出に消極的になることもあります。

良い動画=高画質と派手な演出。
果たしてそうでしょうか?
はじめまして、Traident.K.C.株式会社(トライデントケーシー)の代表取締役・神谷と申します。
最近思うのですが…
動画は選択肢を絞ることが一番重要ではないかと感じます。
「その動画をどう活用するか」
という選択肢です。

どういうことかというと、同じ商品を動画にしても
「その動画を見た人にどうして(何をして)もらいたいか」
によって見せる映像が変わってくるからです。
動画は気がつかないくらいの些細な違和感が積み重なるだけで、よくわからないものになってしまいます。
映像にしたい商品・サービス・コンテンツなど、誰よりも詳しいあなたは、伝えたいことが溢れて、いろいろと考えこんでしまうかもしれません。
選択肢を絞ると、
・どんな内容にするか?
・どのような見せ方がよいのか?
・どういう映像にするか
…などなど、スムーズに流れが動き出していきます。
だからこそ、私たちが企画も考えてお手伝いします。
動画製作は超高額。
…とは限りません。
「映像制作の部署を持たない会社の社内の動画制作事業部として企画、撮影と編集をします。」
と書いたのには理由があります。
資金が豊富な大企業しか映像製作は出来ないというイメージが根強く、今はそうではないと伝えたかったからです。
そして、私たちは業者としての離れた距離ではなく、寄り添った提案・制作をおこなうというメッセージです。
従来(資金が豊富な大企業向け)
営業・企画:代理店
⬇︎
撮影:撮影会社(場合によっては数社)
⬇︎
編集:編集会社(場合によっては数社)
ご提案
営業・企画:弊社およびパートナー企業
⬇︎
撮影:弊社およびパートナー企業
⬇︎
編集:弊社およびパートナー企業
近年では動画が身近になり、映像製作の環境も大きく変わりました。もちろん、従来通りの方法で作られる超高品質なクオリティーの映像もすばらしいものであり、価値のあるものです。
しかし、動画が普及した今の時代ではもっと映像制作の敷居が低くても良いのではないでしょうか。
企画から製作までを一括でおこなうことでスピーディーな対応と高品質なクオリティ管理、コストの最適化をご提供致します。
パートナー企業と連携するなど柔軟な対応も可能です。

実は弊社はデザイン会社としてスタートしました。
学生の時に立ち上げたということもあって未熟だった当時、私にいろいろと教えていただいた方の紹介で、
2008年に婚礼の映像制作を手伝ったのが映像制作のきっかけです。
一生に一度の思い出を映像化して、みなさんに喜んでもらえる嬉しさから、
想いを形に残すという映像制作にのめり込んでいきました。
業者としてではなく、クライアントの立場に立って提案したり一緒に考え
同じチームのメンバーのように向き合って制作をしていました。
現在ではデザイン制作はもちろんのこと、婚礼以外にTV番組、企業や大学のPV、
登録有形文化財のWeb動画、youtube番組など多種の映像制作を行っています。
今思えば、このビジネススタイルは、ただの外注業者としてではなく、
指導いただいた恩人・クライアントと、同じ輪の中で喜びを共有できたからこそだったのです。
じつは弊社、元々はデザイン会社でした

取引 / 制作実績
・名古屋商工会議所
・真清田神社
・明治村ブライダルデスク
・INAXライブミュージアム
・ホテルグランヴェール岐山
・ホテル美濃加茂
・愛知県国登録有形文化財建造物所有者の会
・KASH
などなど
ここから下、現在工事中
お問い合わせ
映像制作のことで質問・相談がございましたらメールまたはお電話でお気軽にご連絡ください

月曜=金曜 10:00-18:00
愛知県名古屋市千種区

【お知らせ】
電波事業法の改定により2022年5月末より弊社固定電話およびFaxがなくなります。
お問い合わせ及発注などの連絡に関しましてはEメール・担当電話番号にてお願いいたします。